介護現場で勤務していると、時に「資格で自分を評価されている」と感じる事はありませんか？
まず介護現場では、専門的な知識や技術が必要です。
例えばその知識や技術を身につけるために、「介護福祉士」を取得するという行為自体は、メリットのある事だと思います。
ただしこの介護福祉士の資格を取得するという行為自体は、「スキルアップの手段の一つ」に過ぎません。
しかしながら時に介護業界では、この「資格」が能力指標の中心として使われてしまう事があります。
今回はこの「資格」について「介護福祉士」を中心に記事を書いてみたいと思います。
介護職の面接で行われる「資格」の決めつけ
私自身、現在のコンサル業や以前の転職コンサルの立場から、介護職員の面接場面に同席させていただく事がよくあります。
その面接の中で「介護福祉士の受験資格を持っているにも関わらず、介護福祉士を取得していない介護士（応募者）」に対して
面接官：「なぜ介護福祉士を取得されていないんですか？」
応募者：「忙しくて勉強する時間が確保できませんでした」
面接官：「介護福祉士を取得しないのは、介護の仕事は腰掛けだからですか？」
応募者：「いや、そういう訳ではないのですが・・・」
こうした「介護福祉士を取得していな事を悪と決めつける」やりとりを何度も見てきました。
そして面接後に面接官に言われるわけです。
「今回の方は良い方に見えましたが、介護福祉士を取得されておらず、介護の仕事へのスタンスに問題がありますので、不採用とします」と。
要は、介護福祉士を取得していないという事実だけをスコープして「問題のある介護士だとレッテル」が貼られてしまう事があるわけです。
入社後も行われる「資格」の決めつけ
こうした傾向については、入社以降も同様です。
「なぜ介護福祉士を取得しないのですか」という駆り立てる上司。
「なぜ介護福祉士でない人の指示を受けないといけないのですか」とい舐めてかかる部下。
介護現場においても、「資格」という肩書に振り回されてしまっている職員や場面が多々存在します。
このように「本来は知識や技術を身につけるための手段に過ぎない資格」が、その人そのものの評価としてレッテルを貼られ存在してしまうのです。
一方で、介護福祉士取得のメリットもある
ここまでのように「介護福祉士」という資格だけで、その人や能力の全てを判断してしまう事には、大きな問題があると思います。
見るべきはその人自身であり、その人自身の能力や立ち振舞であるのは言うまでもありません。
ただし決めつけが良くないというだけで、介護福祉士の取得自体には、メリットがたくさんあります。
介護福祉士の取得が必ずしも優秀な介護士を示すわけではありませんが、介護福祉士の取得が「必要な知識や技術はを学んだ人である」という目安となり信頼となります。
またその為に自己投資をしようとする、介護業界への将来的な姿勢についても伺いしる事ができます。
介護福祉士の配置加算や今後見直しが予定さている処遇改善加算においても、介護福祉士は恩恵を受ける事ができそうです。
こうした事からも、介護福祉士自体が意味のないものだとは言いませんし、むしろ資格自体は取得しておく価値のある資格だと思います。
大事な事は「資格取得のメリット」と「未取得者」の切り分け
繰り返しになりますが、介護福祉士の資格取得自体は、信用の根拠になったり、待遇が改善される等のメリットのある事です。
ただし、だからといって介護福祉士を取得していない人が、問題のある職員だと決めつけてしまうのは、全く別の思考だと言うことです。
「時間の問題」「費用の問題」「価値観の問題」個人にとって様々な都合や考え方があります。
その状況や価値観の比較の中で資格取得にメリットがあるか無いかを各個人が判断しているだけに過ぎないのです。
それこそ管理者の立場で、自身の職場で介護福祉士の取得が進まないのであれば、それは職場として介護福祉士取得の魅力（待遇、手当）が打ち出せていないだけではないでしょうか。
法人として介護福祉士の資格が大事だと言うのであれば、介護福祉士の手当を増加し、資格取得の為の環境（勉強会、シフト調整等）を作れば良いだけの話です。
後はその上での各個人の価値観との比較です。
そうした魅力の打ち出しや協力体制を何一つ示す事無く「介護福祉士を取得していないのはおかしい」と決めつけるつ考え方には違和感しかありません。
最後に
いかがでしょうか。「介護福祉士」という資格を巡る介護現場での評価。
繰り返しになりますが、私個人としては知識やスキルアップの手段として介護福祉士の取得を目指すという事には賛成です。
ただし、知識やスキルを蓄える為の手段は「介護福祉士の取得に限らない」ということです。
そして介護福祉士の取得には、現在のルールではそれなりの費用や時間が必要なのも事実です。
その点を理解した上で、資格の取得を促進したいのであれば、環境や待遇を用意する事も資格取得を求める法人側の責任です。
そして何より大事なことは、資格はあくまでも指標に過ぎないという事を理解することではないでしょうか。
指標を持ちながらも、その指標に振り回されるのでなく、各個人の能力や立ち振舞を勘案した正しい評価をする事が一番大事な事だ思います。
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